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都道府県別ゴルフ場利用者ランキング【2025年度】|70歳以上の割合が高いのは東京・神奈川・長野

森と田畑に囲まれた日本の丘陵ゴルフ場の空撮風景(AI生成イメージ)
この記事の目次
  1. この記事のデータについて
  2. ゴルフ場の利用者が多い都道府県トップ10
  3. 前年度より増えた県・減った県
  4. 70歳以上の割合が高い県・低い県
  5. 70歳以上の利用者が減り始めた県
  6. 1コースあたりの利用者が多い県・少ない県
  7. 全47都道府県の一覧
  8. シニアゴルファーへのヒント
  9. まとめ
    1. 今日のラウンド判定

先に結論です。GOLF100編集部が、日本ゴルフ場経営者協会(NGK)の都道府県別の月ごとの速報値を2025年度(2025年3月〜2026年2月)の12か月分集計しました。ゴルフ場の利用者がいちばん多いのは千葉県(約795万人)で、兵庫・茨城・栃木が続きます。70歳以上の割合が高いのは東京・神奈川・長野・愛知で、大都市圏が上位に並びました。一方で、東京・北海道などでは70歳以上の利用者が前年度より減り始めています。

この記事のデータについて

  • もとにしたのは、NGKがゴルフ場利用税の納付をもとに毎月公表している都道府県別の利用者数(速報値)です
  • 2025年3月〜2026年2月の12か月分を、GOLF100編集部が都道府県ごとに足し合わせました(合計8753.5万人)
  • 「70歳以上」は、ゴルフ場利用税がかからない人(非課税者)の数です。大半は70歳以上ですが、18歳未満や障害のある人なども含みます
  • 速報値のため、あとで数字が変わることがあります。NGKの公表する年度合計(8749万8000人)とも少しずれます

ゴルフ場の利用者が多い都道府県トップ10

順位都道府県利用者(延べ)ゴルフ場数前年度比
1千葉795.4万人158-1.3%
2兵庫675.3万人157+1.1%
3茨城555.0万人114-0.8%
4栃木480.6万人115-1.6%
5埼玉397.4万人83-1.7%
6静岡379.7万人90+0.9%
7岐阜364.6万人88+1.1%
8北海道340.3万人140-2.7%
9三重322.5万人67+0.6%
10福岡274.9万人58+2.1%
NGK速報値(2025年3月〜2026年2月)をもとにGOLF100編集部が集計。ゴルフ場数は期間中に営業していた最大数

上位は関東と近畿の、ゴルフ場の数が多い県です。千葉・兵庫・茨城・栃木の4県だけで、全国の利用者の約3割を占めます。

前年度より増えた県・減った県

増えた県前年度比減った県前年度比
石川+4.4%秋田-6.1%
京都+4.4%群馬-3.0%
鹿児島+3.6%山形-2.9%
徳島+2.6%新潟-2.8%
愛媛+2.3%北海道-2.7%

全国では前年度とほぼ同じ(0.02%減)でした。減ったのは秋田・群馬・山形・新潟・北海道など、北日本と雪の多い地域が目立ちます。増えたのは石川・京都・鹿児島・徳島・愛媛など、西日本と北陸の県が中心です。

70歳以上の割合が高い県・低い県

順位都道府県70歳以上の割合70歳以上の利用者
1東京30.6%30.0万人
2神奈川30.5%81.8万人
3長野29.9%48.2万人
4愛知28.4%69.9万人
5秋田27.4%8.0万人
6高知27.4%12.9万人
7島根27.1%6.3万人
8鳥取27.0%7.4万人
9群馬26.9%66.5万人
10山形26.6%8.7万人
70歳以上=ゴルフ場利用税の非課税者(18歳未満なども含む)

全国の平均は23.6%です。もっとも低いのは沖縄(19.2%)、千葉(19.9%)、福岡(20.0%)、滋賀(20.1%)、兵庫(21.3%)でした。

70歳以上の割合が高いのは、東京・神奈川・愛知といった大都市圏と、長野です。秋田・高知・島根など、利用者の少ない地方の県も高めです。都市の近くのゴルフ場は、平日に車で通うシニアに支えられていることがわかります。反対に、観光客や現役世代が多い沖縄・千葉・福岡は割合が低めです。

70歳以上の利用者が減り始めた県

都道府県70歳以上の前年度比
東京-5.3%
福井-4.7%
北海道-4.2%
秋田-4.1%
山口-3.0%
新潟-2.7%

全国の70歳以上の利用者は、前年度より0.6%減りました。20年以上増え続けてきた層ですが、NGKも「減少傾向に転じています」としています。団塊の世代が全員75歳を過ぎ、ゴルフを続けられる環境づくりが大きなテーマになっています。

1コースあたりの利用者が多い県・少ない県

多い県1コースあたり少ない県1コースあたり
大阪約54,300人秋田約18,200人
神奈川約51,600人山形約20,500人
千葉約50,300人岩手約21,900人
茨城約48,700人青森約23,200人
三重約48,100人北海道約24,300人
年間の利用者を、期間中に営業していたゴルフ場の数で割った値

大阪・神奈川・千葉など大都市の近くは、1つのゴルフ場に年5万人前後が来ています。少ない県は雪で冬に休むゴルフ場が多い地域で、シーズン中は比較的ゆったり回れることが多いと考えられます。

全47都道府県の一覧

都道府県利用者(延べ)前年度比70歳以上の割合1コースあたり
北海道340.3万人-2.7%22.0%約24,300人
青森32.5万人-0.2%21.5%約23,200人
岩手50.5万人-1.7%23.1%約21,900人
宮城123.6万人+0.8%22.3%約33,400人
秋田29.1万人-6.1%27.4%約18,200人
山形32.8万人-2.9%26.6%約20,500人
福島125.1万人+0.5%26.1%約34,700人
茨城555.0万人-0.8%22.7%約48,700人
栃木480.6万人-1.6%23.7%約41,800人
群馬247.3万人-3.0%26.9%約36,900人
埼玉397.4万人-1.7%25.4%約47,900人
千葉795.4万人-1.3%19.9%約50,300人
東京98.2万人-1.8%30.6%約46,800人
神奈川268.5万人-0.7%30.5%約51,600人
新潟105.5万人-2.8%26.1%約26,400人
富山50.1万人+0.2%23.9%約33,400人
石川83.1万人+4.4%22.6%約33,200人
福井39.0万人-0.9%24.8%約30,000人
山梨171.4万人-1.9%23.2%約41,800人
長野161.0万人+1.1%29.9%約24,400人
岐阜364.6万人+1.1%24.3%約41,400人
静岡379.7万人+0.9%24.0%約42,200人
愛知246.2万人+0.2%28.4%約44,800人
三重322.5万人+0.6%21.6%約48,100人
滋賀202.3万人+1.7%20.1%約46,000人
京都140.2万人+4.4%23.9%約43,800人
大阪211.7万人+0.4%24.9%約54,300人
兵庫675.3万人+1.1%21.3%約43,000人
奈良141.8万人+0.1%22.1%約40,500人
和歌山68.4万人+1.2%23.7%約36,000人
鳥取27.4万人-0.3%27.0%約24,900人
島根23.2万人+0.9%27.1%約33,100人
岡山144.3万人+0.4%26.3%約38,000人
広島178.9万人+2.0%24.7%約38,100人
山口113.4万人+0.1%24.2%約35,400人
徳島52.5万人+2.6%26.5%約37,500人
香川69.1万人+0.3%25.5%約38,400人
愛媛76.8万人+2.3%25.5%約36,600人
高知47.0万人+1.6%27.4%約39,200人
福岡274.9万人+2.1%20.0%約47,400人
佐賀86.8万人+1.8%23.3%約36,200人
長崎75.9万人±0.0%25.8%約33,000人
熊本171.3万人+0.8%21.8%約41,800人
大分101.6万人-1.2%24.0%約44,200人
宮崎111.3万人+2.2%24.5%約41,200人
鹿児島113.7万人+3.6%23.0%約42,100人
沖縄146.4万人+1.8%19.2%約47,200人
NGK都道府県別ゴルフ場利用者数(速報値、2025年3月〜2026年2月)をもとにGOLF100編集部が集計

シニアゴルファーへのヒント

  • 平日にゆっくり回りたいなら、1コースあたりの利用者が少ない県や、シーズン中の地方のゴルフ場が候補になります
  • 同年代の仲間が多いのは、70歳以上の割合が高い東京・神奈川・愛知などの都市近郊のゴルフ場です
  • 東京都では、65〜69歳の人や早朝・薄暮のプレーは、条件を満たすとゴルフ場利用税が半分になります(東京都主税局)

まとめ

  • 2025年度の利用者(速報値の合計)は8753.5万人。前年度とほぼ同じ
  • 利用者が多いのは千葉・兵庫・茨城・栃木・埼玉
  • 70歳以上の割合が高いのは東京・神奈川・長野・愛知。低いのは沖縄・千葉・福岡
  • 東京・北海道などで、70歳以上の利用者が減り始めている

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参考文献・出典

  1. 日本ゴルフ場経営者協会(NGK)月別ゴルフ場数・課税者数・非課税者数【速報値】2025年3月〜2026年2月
  2. 日本ゴルフ場経営者協会「2026年2月度全国ゴルフ場利用者数について」
  3. 東京都主税局 ゴルフ場利用税
  4. 月刊GEW 2026年5月号 p34「北海道のシニア需要4.1%減、高齢化と酷暑化の先行指標?」